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【北京2021年12月7日PR Newswire】高性能太陽光発電(PV)製品の大手メーカーであるJAソーラー(JA Solar、以下「同社」)は12月8日、ウェビナー「JA Solar Next-Gen Solar modules and Their Impact on Levelized Cost of Electricity(JAソーラー次世代ソーラーモジュールとその均等化発電原価への影響)」(Register link: https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_LiaQeVfkT9iG2nUswYZq8Q )を開催する予定で、同社の最新モジュールをさらに紹介する。

JA Solarの日本のPV市場向けウェビナーのアジェンダ

JAソーラーの黄 新明取締役兼上級副社長は、同社の日本における発展経緯と、同社技術が日本のカーボンニュートラル目標にどのように貢献できるかを紹介する。

JAソーラーの取締役兼執行社長である牛 新偉博士は「日本はJAソーラーに不可欠の地域市場である。当社は日本のクライアントに高品質のローカライズされたサービスを提供するため、2012年に日本に支社を設立し、日本市場に最も早期から参入した中国の太陽電池モジュールメーカーの1つである。このウェビナーが日本お客様のニーズに最適なJAソーラー製品を選択するのに役立つよう期待する」と語った。

中でもJAソーラーは2018年、特許庁から両面PERCセルと関連モジュール技術の知的財産で特許(https://jp.prnasia.com/story/30064-3.shtml )を取得した。同社はさらに2019年、日本の信越化学工業株式会社様と太陽電池用途にGa(ガリウム)ドーピングシリコンウエハーを使用する知的財産のライセンス供与について合意に達し、昨年、Gaドーピングウエハーを使用した高効率の単結晶PERC MBBセルと関連モジュールを大量生産する世界初のメーカーとなった。

JAソーラーの劉 旭技術マネジャーは同社の最新の技術革新によるLCOEのためのプレミアムソリューション—DeepBlue 3.0の詳細を紹介する。これは、最も効率的な均等化発電原価(LCOE)を擁する同社の革新的ソリューションである。LCOEは、英語で言うと Levelized Cost of Electricity であり、発電にかかるコストを明示するための指標である。具体的には、発電所の建設に要する設備費・工事費・部材費などの初期コストと、運転や維持にかかるコスト、そして設備の廃棄にかかるコストまで、すべてを合算する。そして全コストを、その発電システムが稼働し、数十年後に廃棄されるまでに発電する量(生涯発電量)で割ることで算出される数値が、均等化発電原価となる。

効率を高めるように設計されたDeepBlue3.0は、同社の最先端技術を採用しているため、製品は製造、設置、出荷、および発電性能において同業他社を上回っている。DeepBlue 3.0は第3者機関から、発電性能におけるその利点について証明されており、市場から肯定的なフィードバックと全面的な承認を得ている。

同社はウェビナーの一環として、世界経済をけん引する主要な業界と市場向けの情報、分析、ソリューションのグローバルリーダーであるIHS Markit様のシニアアナリストを招待し、日本市場の主要な問題点と今後のトレンド予測などPVソーラー市場に関するIHSの調査結果を紹介する。

より多くの知見を参加者の皆様に提供するため、当ウェビナーに業界にも知名度の高いファーウェイ(Huawei、華為技術)様やJSolar様など、JAソーラーのパートナーを招待し、高効率製品設置の経験と最高のLCOEを達成する方法を紹介する予定である。

牛 新偉博士は「当社製品は、日本市場で注目を集め、認知され、信頼されている。当社は丸紅様、凸版様、ブリジストン様、デュポン様など大手日本企業と戦略的パートナーシップを締結している。今回のウェビナーを通じて、日本の皆様に新しい産業の視点を提供し、皆様と力を合わせて、日本のPV産業発展への貢献し続け、日本の低炭素社会構築を支援するさらなる取り組みを行っていきたいと考えている」と語った。

▽JA Solarについて

2005年から設立したJAソーラーは、ウエハー、太陽電池モジュール、発電所などといった高性能な太陽光発電製品、サービスを提供するメーカーであり、世界中に12の製造と13を超える販売拠点を展開し、その製品も135カ国・地域に販売している。JAソーラーはFortune China 500およびGlobal Top 500 New Energy Enterprisesのリストに入っており、国内外で高い評価を得ている。

ソース:JA Solar Technology Co., Ltd.

(日本語リリース:クライアント提供)