ふるさと納税を活用した日本フェンシング協会への支援を発表した(左から)日本協会の太田雄貴会長、佐賀県の山口祥義知事ら=9日、東京都内(同協会提供)

 日本フェンシング協会と佐賀県は9日、ふるさと納税制度を活用して競技振興や強化を図ると発表した。日本協会の強化拠点がある佐賀県へのふるさと納税で、協会支援を使途に指定する項目を設定。日本協会は事務手数料を引いた金額を受け取り、強化費などに充てる。日本協会によると、国内競技団体(NF)がふるさと納税を活用するのは初めて。

 日本協会の太田雄貴会長は、新型コロナウイルスの影響で選手登録による収入がほぼ半減し、国からの補助金なども大幅な減額が通達されていると明かし「資金が足りないのを認めて反省しつつ、収支を合わせたい。僕が全力で営業していく」と語った。

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